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「健康経営を始めたいが、何から手をつければいいかわからない」。その答えは、まず自社の健康課題をデータで特定することです。
課題が曖昧なまま施策を始めると、「ウォーキングイベントをやったが、参加者が少なく効果もわからない」といった結果になりがちです。分析といっても、特別なツールは必要ありません。すでに社内にあるデータで十分始められます。この記事では、次の内容を解説します。
データ | どこにあるか | わかること |
|---|---|---|
健康診断の結果 | 人事・総務(健診機関から受領) | 有所見率、血圧・血糖・脂質・肥満などのリスク、再検査の受診率 |
ストレスチェックの集団分析 | 実施者・委託先 | 部署ごとのストレスの傾向と要因 |
勤怠データ | 人事・労務 | 残業時間、病欠・休職の件数と日数、年休取得率、離職率 |
従業員アンケート | 自社で実施 | 睡眠・食事・運動などの生活習慣、プレゼンティーイズム(出勤しているが不調で生産性が落ちている状態) |
定期健康診断の結果は、「有所見率」として部署別・年代別に集計できます。血圧・脂質・血糖・BMI・肝機能の有所見率が高い部署は、生活習慣病の予備群が集中している可能性があります。
ストレスチェックの集団分析は「心の課題の地図」です。健診データが「体の課題」を示すのと組み合わせることで、「この部署は体も心も高リスク」という複合的な把握ができます。
残業時間・有給取得率・病欠日数・休職者数・離職率は、職場課題を把握する手がかりとなる数字です。健康問題との関連を断定する前に、業務特性・人員構成・その他の要因も確認してください。
プレゼンティーイズムとは、「出勤しているが、本来の生産性を発揮できていない状態」です。欠勤・休職よりも損失が大きい場合が多く、「数字に見えにくい」ため見落とされがちです。
SPQは健康なときの仕事の出来を基準として、直近4週間の仕事の出来を尋ねる尺度です。公式の設問・利用条件に従い、同じ方法で経年変化を確認することが重要です。特定の値だけで個人や職場を診断することは適切ではありません。
仮に人件費に生産性低下率を掛ける簡便法を用いると、社員数100人 × 平均月給35万円 × 生産性低下率25% = 月875万円に相当する推計になります。ただしこれは仮定に基づく参考値であり、実際の損失額を示すものではありません。
この数字を経営層に見せることで、健康施策への投資が「コスト」から「投資」に変わります。
健保組合に加入している企業は、医療費や健診データをまとめた「健康スコアリングレポート」も参考になります。健保組合に問い合わせてみましょう。
健康課題を経営課題と結びつけた「健康経営戦略マップ」を作ることで、投資対効果(ROI)を経営層に説明しやすくなります。
【経営課題】離職コスト削減・生産性向上・欠勤・医療費の抑制
↑(改善することで達成)
【健康課題】メタボ有所見率○%・高ストレス者○%・プレゼンティーイズム率○%
↑(取り組むことで改善)
【施策】腸活セミナー・1on1導入・勤務間インターバル・ストレスチェック結果の活用
↑(実施状況をKPIで測定)
【KPI】参加率・受診率・集団分析スコア・残業時間・離職率
このマップを1枚にまとめて毎年更新することで、健康経営の「なぜやるか」を社内で共有しやすくなります。
健診で有所見になる前、ストレスチェックで高ストレスになる前には、「朝食を抜く」「野菜が足りない」「便通が悪い」「午後に眠くなる」といった生活の変化があります。
食習慣や便通などの自覚症状を把握する参考として、以下の5問アンケートを活用できます。これは腸内細菌叢や疾患を評価するものではなく、生活習慣を確認する参考質問です。
回答を部署・年代別に集計することで、「この部署は食生活の課題が多い」「中高年層に腸の不調が集中している」といった傾向が見えてきます。健診データと組み合わせることで、予防施策の対象と内容が具体化します。
こうした傾向は、食習慣・便通などの自覚症状に関するアンケートで把握できます(腸内細菌叢や疾患を評価するものではありません)。健診やストレスチェックと合わせて確認することで、生活習慣全体の課題を把握しやすくなります。腸内フローラ検査は腸内細菌の構成を調べるもので、その評価範囲・限界を踏まえてご活用ください。
健康課題の分析は、データをそろえることがゴールではありません。「どの部署の、どんな課題を、いつまでに、何で改善するか」を決めて動くことが目的です。健診・ストレスチェック・勤怠・プレゼンティーイズムの4つのデータを組み合わせると、「体と心と働き方」が立体的に見えてきます。複合的に課題が重なる部署を優先し、施策とKPIを決めて健康経営戦略マップに落とし込むことで、経営層への説明と現場の動きが一本の線でつながります。
健診でまだ数字に出ていない段階の「予防」として、食習慣の改善は健康づくりの一つの選択肢です。腸内細菌と健康との関連は研究されていますが、個々の食品やプログラムの効果は対象者・内容・指標に応じて確認する必要があります(参考:https://www.ncbi.nlm.nih.gov/pmc/articles/PMC5440529/)。
アンケートで食習慣の課題を把握し、全社員が参加できる食生活施策に落とし込むことが健康経営の取り組みにつながります。
今日の最初の一手は、昨年の健診結果を使って「有所見率が最も高い3つの項目」を確認することです。それだけで、何に手をつけるべきかの方向性が見えてきます。
健診結果は要配慮個人情報です。取り扱い規程を定め、個人が特定されない形で集計するなどの配慮が必要です。
「病気や不調がないときの仕事ぶりを100%として、過去4週間は何%か」を尋ねる簡易な設問などが使われています。毎年同じ方法で測ることが大切です。
できます。人数が少ない場合は部署別に分けず、会社全体で前年と比較するとよいでしょう。
使えます。認定では、健康課題の把握とそれにもとづく対策が評価されます。

健診・ストレスチェックで見えた課題を、具体的な施策に落とし込む——sonomono® ウェルネスプログラムは、腸活を軸に課題の可視化から施策設計・効果測定まで、一緒に動きます。
プログラムの詳細は、個別オンライン相談会でご案内しています。相談予約はこちらから。

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